経営情報学部経営情報学科

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特徴1.経営情報学部だから、コンピュータに強い経営管理者になれる。

今や、情報システムを活用しない会社経営はありえません。また、楽天やDeNAのように、情報システムを活用して新しいビジネスを興し大成功している企業もたくさんあります。つまり、現代は経営学だけを学ぶのではなく、情報システムの知識も同時に学ぶことが重要です。
諏訪東京理科大学経営情報学部なら、「経営学」と「情報システム」を、効率よくしっかりと学習することができます。

特徴2.経営学はもちろん、情報システムに関する教育が充実しています。

経営情報学部では、経営学を活かしビジネスに役立つ情報システムを提案・構築できる人材を育成するために、経営学と情報システムに関する充実した「カリキュラム」と「教授陣」を用意しています。
特に、情報システムについては次のような学びができるようになっています。

(1)「情報システム必須知識の習得」

学習風景

まずは、パソコンを使いこなすためにパソコン入門から始まり、多様なメディアを使いこなすための授業があります。そこに、情報システムに関する幅広い知識を修得すれば、将来は「情報システムに強い経営スタッフ・経営管理者」となれます。

(2)「情報システムの開発ができる知識とスキルの学習」

つぎに、情報システム開発者としての基礎知識と基本スキルを学びます。基本スキルでは、統合開発環境eclipseをつかってJavaを2年半学習し、サーバやスマートフォンのプログラムを作成するスキルを修得します。また、大規模システムでは欠かせないネットワークとデータベースに関しても学習します。
将来は「プログラマ」や企業の中での「情報ネットワーク管理者」「データベースのエンジニア」となれます。

(3)「ビジネスで役立つ情報システムの構築ができるハイレベルの学び」

これまで学習した、情報システムの知識をスキル、さらに経営学の知識を活用して、ビジネスで役に立つ情報システムを構築する総仕上げとして、システムデザイン論やWebシステムデザイン論を学習します。
将来は「システムエンジニア(SE)」となれます。

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情報システム学びのロードマップ
クリックすると拡大します(PDF:105KB)

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情報システムカリキュラム図
クリックすると拡大します(PDF:97KB)

 特徴3.東京理科大学経営学部への「特別編入制度」があります。

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諏訪東京理科大学での2年間の学生生活を終えた時点で、東京理科大学への編入を希望する成績上位者は編入試験を受験できるという特別編入制度があります。過去10年間で33名の学生が編入し、東京理科大学経営学部の卒業生として社会に巣立っています。
諏訪東京理科大学経営情報学部では、東京理科大学経営学部3年次へ編入できるように、特別なカリキュラムを用意しています。

特徴4.さらに、「地域課題で実践力,海外ビジネス研修でグローバルな視点」を養う学びができます。

経営学と情報システムの必須知識を習得し基礎固めができた後、諏訪東京理科大学経営情報学部だからこそできるのが応用編の学びです。全国有数の中小企業集積地である諏訪地域の企業や地域諸団体との密な連携がある本学ならではの生きた学びができます。

(1)「プロジェクト&マネジメント」の学び

「ビジネスラボ」とも連携した地域社会の課題解決にグループ活動で挑戦する「プロジェクト&マネジメント」という授業科目を学びます。

(2)「海外ビジネス研修」の学び

地域企業にはすでに海外に進出してグローバルな事業展開をしている企業も多数あります。そのような企業のご支援ご協力をいただいて、それらの企業の海外拠点で短期・長期の研修を効果的に受けることができます。

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詳しくは、経営情報学科の専用サイトをご覧ください。ここをクリック!

育成する人材

経営情報学部は、経営学を足場にしながら本学の教育の特色である「工学と経営学との融合教育」により、工学と経営学相互の視野と知識を修得させる教育を行う。これにより技術の性格や技術倫理を理解できるビジネスの専門家を育成する。

ディプロマポリシー(卒業認定・学位授与に関する方針)

  • ・経営学と情報システムの知識において,現代社会に求められる教養と倫理観を修得している
  • ・経営学と情報システムに関する専門知識を修得し,現代社会で実践できる基本的能力を有する。
  • ・プロジェクトベースとグローバル人材育成教育を通して培った知識とスキルをもとに,地域ならびに国内外で活躍できる問題発見・提案・解決能力を兼ね備えている。

経営情報学科

国際競争が激化する時代の中で、地域社会を担う企業等において活躍できる実践的な基礎的能力をもった人材は極めて重要であり、本学部学科ではこのような人材の育成を目指す。ここでいう実践的な基礎的能力とは、「学力」「教養」「主体性(自主性)」の3つを指し、これらを社会の求める水準に高めて送り出す。
そのため、経営情報学部では、本学の教育の特色である「工学と経営学の融合教育」を教育の柱としながら、経営学と情報システムの知識を幅広く学び、世界の動向を見据えながらも地域に根付いたプロジェクトベースの教育により、実践力を養う。これにより、地域の窓から世界を望む視点をもって企業の課題に多面的・総合的に対応できる人材の育成を目指す。具体的に育成を目指す人材像を以下に示す。

  • ・企業経営者の良き片腕となれる人材
  • ・現場の課題を発見し解決ができる人材
  • ・経営視点で情報システムの提案・構築ができる人材
  • ・地域社会を担っている企業の事業を承継し発展させていくことができる人材

アドミッションポリシー(求める学生像)

グローバル化や情報化が進展する社会において地域の窓から世界を望む視点をもった人物を育成するために、具体的に次のような人を受け入れる。

  • ・将来、社会の様々な分野(あらゆる業種の企業、公共団体など)で自分の力を発揮し、活躍したいと思っている人
  • ・世の中の政治・経済・社会などの動きに興味や関心がある人
  • ・コンピュータの仕組みに興味や関心がある人

特色

将来の目標をイメージして学べるコース制がスタートします

自分が進みたい将来の方向性や取得したい資格を明確にして学べる指針となるコース制を2 0 1 4 年4 月からスタートします。

ビジネスエキスパート」、「会計・金融」、「経営科学」、「情報システム」の計4コース。履修プランとチャレンジする資格を明確にし、それに向かって学習を進めることができます。卒業単位に縛られたコース編成ではないため、その他のコースでも興味・関心のある科目を選択できる自由度の高さも魅力です。

少人数ならではの「顔の見える」教育で、学生一人ひとりをサポート

入学前新入生ガイダンスにはじまり、1・2 年ではガイダンスグループにより、一人ひとりのポートフォリオを作成し、教員と学生が一緒にキャリア設計を行っていきます。

3年次からはゼミがスタート。4年次へと継続して卒業研究をまとめていきます。また、これまで同様、入学時に全員がノートパソコンを購入。日常生活の中で使いこなしながら、出席・レポート管理など、授業や教員とのコミュニケーションツールとして効果的に活用します。

ビジネスラボの誕生で、新しい可能性を広げます

学生が地域の現実を知り、課題解決に参加できる体制を築いていくために、その拠点としてビジネスラボを新設。地域にあるリアルな状況に向き合うことにより、学生の問題発見力や解決能力といった実践力を育み、地域の活性化に貢献していきます。

研究室や学部・学科横断型のスタイルによって、他学科のE Vラボ( 電気自動車)、エネルギーラボ、メディアラボとも連携し、実際のビジネスに役立てていくことが目標です。

カリキュラム

学びのステップ

1年次 大学で学ぶための基礎知識を修得

「知の技法」「経営数学」「コンピュータリテラシー演習」など、4年間学んでいく上でベースとなる基礎知識と技能を身につけるとともに、経済学や簿記などの基礎を学びます。

2年次 専門分野の基礎を幅広く学ぶ

統計学、マーケティング、組織心理、会計、コンピュータ、環境などに関して幅広く学び、「経営」と「情報」をより緊密な連携の中で捉えていきます。

3年次 さらに深く専門分野を学ぶ

「経営」「会計」「情報」「経営環境」などの各専門分野をより深く学ぶとともに、ゼミで調査・レポート作成・発表・討論などを通じて、論理的思考力やプレゼンテーション能力を身につけます。

4年次 4年間の学びを集大成する

専門分野の学びを集大成として、自分が研究したいテーマを設定し卒業研究に取り組みます。大学4年間の学びの成果を最大限に発揮することで、社会人となる自信にもつながります。

在学生が取得した主な資格

  • FP(ファイナンシャルプランナー)
  • 情報セキュリティアドミニストレーター
  • 基本情報処理技術者
  • 初級システムアドミニストレーター
  • 販売士 1級・2級・3級
  • 日商簿記 1級・2級・3級
  • 秘書検定 準1級

この他にもいろいろな資格取得のサポートをしています。

カリキュラム体系(赤字は必修科目。青字は東京理科大学特別編入学対策科目)

導入基礎科目

  • 英語基礎 I ・II
  • 数学基礎

基礎専門科目

1年次 2年次 3年次 4年次
  • 知の技法 I
  • 知の技法 II
  • 経営数学
  • 線形代数
  • コンピュータリテラシー演習
  • ネットワークリテラシー A・B 演習
  • 統計学及び演習 I
  • 統計学及び演習 II
  • 微分積分及び演習
  • メディアリテラシー演習
   

専門科目

経営
1年次 2年次 3年次 4年次
  • 現代経営論
  • 流通論
  • 産業論C[製造]
  • 経営学総論 I
  • 経営と科学技術
  • マーケティング I
  • マーケティング II
  • 組織心理学
  • 人間関係論
  • 産業論B[情報]
  • ベンチャービジネス論
  • 経営学総論 II
  • 産業論 A[食品]
  • 製品開発論
  • 品質管理論
  • 生産管理論
  • オペレーションズ・リサーチ A
  • オペレーションズ・リサーチ B
  • 人的資源管理論
  • 国際企業経営論
  • 財務管理論
  • ビジネスゲーム
  • 経営情報論 A
  • 経営情報論 B
  • 経営戦略論
  • 技術革新論
  • 経営法学
  • 経営戦略論
  • 技術革新論
  • 経営法学
会計
1年次 2年次 3年次 4年次
  • 簿記及び演習I
  • 簿記及び演習II
  • 財務会計論
  • 原価計算 I
  • 原価計算 II
  • 現代会計論
  • 管理会計論
  • コンピュータ会計
  • 経営分析
 
情報
1年次 2年次 3年次 4年次
  • コンピュータ概論
  • 情報処理 A
  • 情報処理 B
  • 情報処理 C
  • 情報システム論
  • プログラム言語及び演習 A
  • プログラム言語及び演習 B
  • データベース論及び演習
  • ネットワーク論及び演習
  • システムデザイン論及び演習 A
  • システムデザイン論及び演習 B
 
環境
1年次 2年次 3年次 4年次
  • ミクロ経済学
  • マクロ経済学
  • 環境法
  • 環境学
  • 環境マネジメント
  • 環境政策論
  • 環境経済学
  • 金融論
  • 金融論
専攻分野共通
1年次 2年次 3年次 4年次
 
  • ビジネス・コミュニケーション技法
  • ビジネス・コミュニケーション技法演習
  • 3年ゼミ
  • 経営情報特別講義 A
  • 経営情報特別講義 B
卒業研究
1年次 2年次 3年次 4年次
     
  • 卒業研究

関連専門科目

1年次 2年次 3年次 4年次
 
  • ものづくり講義&実験A
  • ものづくり講義&実験B
  • 環境エネルギー工学
  • 環境マネジメントシステム
 

※入学後のカリキュラム等については、年度始めに配布する学修簿に沿って実施されます。

資格取得のサポート

1.情報処理関係の資格について

卒業後の進路として情報処理関係に進む学生もいます。情報処理関係に進む学生には、情報処理技術者試験を在学中や卒業後に受けることを勧めています。情報処理技術者試験は、国家が行う資格試験で、経済産業大臣が合格証書を交付します。
経営情報学科の学生が、受験する試験としては、次の3つの試験を勧めています。高校まで全くコンピュータの知識が無くても大学の勉強で、初級シスアドが2年、基本情報処理技術者が3年、ソフトウェア開発技術者が4年の目標となります。ただし、自分で問題集などを勉強する必要もあります。

  • ■初級システムアドミニストレータ
  • ■基本情報技術者試験(昔の情報技術者試験2種)
  • ■情報処理ソフトウェア開発技術者(昔の情報技術者試験1種)

両試験の開催日は、毎年4月と10月の第3日曜日です。
情報処理技術者試験の詳しいことは、情報処理技術者試験センターのホームページで御覧ください。基本情報技術者、初級システムアドミニストレータのほかに、システムアナリスト、ソフトウェア開発者、情報セキュリティアドミニストレータなどの情報処理技術者の役割や試験の内容がわかります。
これらの資格を取得するために、次の授業が開講されています。これらの授業を受けると、自然に資格試験にチャレンジする実力を得ることができます。

1年
  • コンピュータ概論
  • 情報処理
  • 情報と社会
  • ネットワークリテラシ演習
2年
  • プログラム言語演習I
  • ネットワーク論
  • データベース論
  • プログラム言語演習II
3年 システムデザイン論
4年 経営情報システム論

2.その他の資格について

●簿記検定(日本商工会議所) 企業の経営状況を数字で見る

企業の経済的活動は、「簿記」という手法によって記録し、経営成績や財政状態という形で明らかにされます。企業の活動を内部で管理したり、また外部から企業を評価する場合、簿記会計の知識は必須と言えます。
日本商工会議所の簿記検定試験は、このような知識を身につけるなかで、多くの学習者が合格を目指して取り組んでいる資格です。通常、3級、2級、1級とレベルがあります。本学では、「経営会計研究会」というサークルで簿記検定試験の合格を目指し勉強会を行っているほか、検定試験前には3級・2級の対策講座、春休みや夏休みには1級受験者を対象に受験対策講座を開催したりしています。

詳しくは日本商工会議所のページをご覧ください。

●販売士(日本商工会議所)

販売士への道(日本商工会議所検定)-流通業で唯一の公的資格―
流通のグローバル化やIT化の進展、消費者ニーズの多様化など、小売業を取り巻く環境が急激に変化しています。「消費者のニーズは何か」「売上を伸ばすにはどうすればよいか」ということを探るために、企業はあらゆる手段を用いてその答えを模索しています。
こうした中で、「販売士」の資格は、流通業で唯一の公的資格として評価されています。受験者は、小売業のみならず、製造業、卸売業、サービス業などへの就職を目指し、販売に携わりたい学生に広がっています。資格は、1級(経営者)2級(販売管理者)3級(販売員)のレベルがあり、本学では「販売士研究会」のサークル活動の中で、チャレンジしています。

●ファイナンシャル・プランナー

ファイナンシャル・プランナーのことを、通称FPと言っています。このFPという言葉は、ファイナンシャル・プランナー(Financial Planner)とファイナンシャル・プランニング(Financial Planning)という二つの意味を持っています。
ファイナンシャル・プランニングとは、顧客の①家族構成、②収入と支出(収支)、③資産と負債(資産状況)などのデータをもとに、ライフプラン上の目標を達成するために、問題点の発見と解決策の構築を行い、専門家などの協力を得ながらその実行を援助することを言います。こうした業務を担当する専門家のことをファイナンシャル・プランナーと呼んでいます。
ファイナンシャル・プランナーの役割は、老後に対する不安や教育費・住宅費の増大などの社会情勢により一層高くなっています。特に終身雇用制度の崩壊や少子高齢化が進む中で、預貯金の金利収入が期待できない上に年金制度の崩壊危機が叫ばれて老後に不安を感じる人たちが増えています。したがって、わが国では自立した生活者を育成・支援することが課題となっています。
銀行・信託銀行・証券会社、不動産会社などの相談窓口に、ファイナンシャル・プランナーの資格を持った営業担当者が顧客の相談に対応しています。こうした職業で活躍したい学生は、在学中に資格取得を目指して勉強しています。この資格を取得するためには、専門学校や出版社が開設している受験対策講座や通信講座を受講する方法が一般的です。
わが国には、国家資格のFP技能士(3級、2級)と日本FP協会が認定するAFP、CFPという二種類のFP制度があります。CFPは、米国CFP BOARD(CFP資格認定委員会)と提携し、導入された国際ライセンスです。CFP認定者と同等に評価され、高いFP技能を職業倫理に裏づけされた権威ある資格として評価されています。

●秘書検定

●秘書検定
 秘書検定は秘書としての知識や資質についての検定ですが、その内容はビジネスマナーについての知識と資質に関する検定です.ビジネス文書の書き方から始まってビジネス上の慣習にいたるまで出題されるので、秘書を目指す人ばかりではなく、ビジネス社会で活躍するための常識を学びたい人に役立ちます。
>>検定試験の詳細は、(財)実務技能検定協会のページを見てください。

3.「環境プランナー」資格取得について

本学は、「環境プランナー」の資格取得に関する研修コース<基礎コース>を実施する「研修機関」として認定されており、在学中に指定の授業科目※の単位を修得することにより、「環境プランナー」の資格を取得することができます。

※ 環境エネルギー工学、環境関連法令など必修科目(7科目)の他、選択科目(5科目)から履修することができます。

環境プランニング学会ホームページ

教員一覧

企業経営分野

  • 五味 嗣夫 教授

    経営管理論、中国ビジネス論、生産システム論

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    研究内容

    企業では、個人や組織の持つ能力を活用してその目的を達成しようとしています。しかし、その活動の成果は企業により異なったものとなります。この違いに着目して、海外進出日系企業の現地経営や中小・ベンチャー企業の活力の実態、ものづくりの実態について研究します。

  • 山縣 宏寿 講師

    「人的資源管理」に関する諸問題に関する研究

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    研究内容

    近年、企業での働き方・働かせ方は著しく変化したと言われています。例えば成果主義賃金等、処遇における個別管理の強化、あるいは非正規労働者の増加などが挙げられます。そうした中、どのような問題が生じており、それに対してどのような対策が必要であるのか、研究しています。

会計

  • 鳥居 陽介 講師

    財務管理論

    鳥居研究室のホームページへ

    研究内容

    株式会社は事業を行うための資金を、株式を発行して集めます。投資家は株式を購入し会社に資金を供給する代わりに、議決権という会社の経営権を持ちます。経営者は資金需要と経営権のバランスを考えることが求められます。財務管理の中で、特にこの経営権の問題を研究しています。

経営科学分野

  • 奥原 正夫 教授

    経営情報システム論、企業ICTシステム

    奥原研究室ホームページへ

    研究内容

    提供する品物やサービスがお客様の満足を得るかどうかを知るには、品質を測定し得られたデータに対して統計処理を行い有用な情報を得るのがよい方法です。大規模なデータ解析が必要なためにコンピュータを用いて解析します。このデータの取り方と解析方法について研究しています。

  • 松岡 隆志 教授

    情報理論、ゲーム理論、金融工学

    松岡研究室ホームページへ

    研究内容

    情報が担う役割やその効果について、情報を定量的に評価するいくつかの基本的な指標(情報量)を用いた基礎研究を行っています。そこで得た知見を、経済競争の状況下に置かれた人間の意志決定問題(ゲーム理論)や株価の変動解析(金融工学)等へ応用する研究も行っています。

  • 飯田 洋市 教授

    多目的意思決定論、集団意思決定論

    飯田研究室ホームページへ

    研究内容

    難しい理論やデータ解析などの高度な手法も大切だけれど、最終的には直面する問題に対して、どのような判断をくだすかが勝負どころとなります。この判断する方法にはさまざまな手法があります。飯田研究室では主に、経験や直感を数量化するAHPという意思決定法について研究しています。

情報システム分野

  • 広瀬 啓雄 教授

    ユーザ支援システム、eラーニング

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    研究内容

    コンピュータを利用する人にとって、本当に使いやすいソフトウエアを作成することが、私の研究の目的です。ソフトウエアの物作りは、コンピュータを使った目に見えない作業なのでとても難しいですが、機械中心でなく人間中心のシステムを作れる人材を育てていきたいです。

  • 三代沢 正 教授

    コンピュータ、情報通信、技術経営

    三代沢研究室ホームページへ

    研究内容

    通信の高速化・高信頼化、またデジタル放送の普及により通信放送融合の環境が整いつつあり、インフラ面の整備のみならず、顧客視点で最適なメディア環境構築が期待されています。そのため、コンテンツ・メディア等の技術面とビジネスモデル、開発戦略等の技術経営の両面からの研究をしています。

  • 山田 哲靖 教授

    通信ソフトウェア工学

    山田研究室ホームページへ

    研究内容

    情報と通信は我々にとってたいへん身近なものであると同時に、現代社会に対してとても大きな影響力があり、世界を変える力さえ持っているのです。情報通信に関して、ソフトウェアの観点から、どれだけ効率よく、面白く、人の役に立つことが実現できるかが私の研究課題です。

  • 土屋 健 准教授

    分散協調システム、情報通信ネットワーク、マルチメディアネットワーク

    土屋研究室ホームページへ

    研究内容

    インターネットなどのネットワーク上に拡散する資源の協調や情報を有効に活用することで、新しいネットワークサービス、情報システムに関する研究を行っています。これからますます多様化するコンピュータ環境、ネットワーク環境においても誰でも安全安心快適な情報サービスの実現を目指しております。

  • 山口 一弘 講師

    次世代の通信システムをめざして
    研究内容

    パソコンや携帯電話、スマートフォンなどに使われている無線通信技術のさらなる発展を目指して、通信の高速化や高品質化について研究しています。またホログラフィ技術による光空間伝送といった次世代通信システムについて応用を進めています。

  • 尾崎 剛 講師

    教育支援システム、eラーニング、教育工学

    尾崎研究室ホームページへ

    研究内容

    様々な教育機関で取り組まれている課題解決型授業(PBL)やe-ポートフォリオなど、教育面での情報システムの活用方法を研究しています。教育効果を高め、学生と教員のどちらの面からも使いやすいシステムの実現を目指しています。

  • 宮部 真衣 講師

    コミュニケーション支援、ソーシャルメディア分析、自然言語処理応用
    研究内容

    近年、Twitterをはじめとしたソーシャルメディアの急速な普及により、様々な人々が、コンピュータを介して情報発信を行うようになっています。そのようなコンピュータを介した人と人とのコミュニケーションや、人とコンピュータとのやり取りを研究対象とし、コミュニケーションにおける様々な事象の分析、コミュニケーションを支援するシステムに関する研究を行っています。

  • 倉田 紀子 助教

    公共政策、地方行政、地域情報化政策

    倉田研究室ホームページへ

    研究内容

    食や健康管理といった日々の暮らしは生活情報としてとらえることができ、地域における生活情報は地域文化として考えることができます。伝統的な地域文化の継承と、新しい地域文化の創造により、未来における生活の質を維持し、さらに改善につなげていくための研究を行っています。

  • 橋本 幸二郎 助教

    機械学習、データマイニング、画像処理
    研究内容

    高齢ドライバによる交通事故の増加に伴い、免許返納を勧告する動きが顕著化し ております。しかし、高齢者にとって自動車は生活の要です。私は高齢者が出来る限り長く運転を続けられるような運転支援システムの実現を目指しております。 具体的には,車載センサより取得される運転行動データを統計処理し、ドライバーの運転行動モデルを生成,運転技量を評価する方法論、また、走行動画に基づき歩行者、信号等の操作を誘発する対象の自動検出、教示方法論の研究を行っております。